20代大卒の平均年収と手取りのリアル！学歴別（大卒・専門卒）の給料格差

あなたの年収は適正？20代の学歴別給与事情と全体像

社会人として数年が経過し、仕事の責任が重くなっていく20代において、多くの方が「自分の労働に見合った対価を得られているのか」という疑問を持つようになります。
特に、大卒の20代の年収相場など、同世代のリアルなふところ事情は、職場内では直接聞きづらいため、憶測だけで不安を募らせてしまう傾向があります。

現在の自分の給与が適正水準にあるのかどうかを判断するためには、主観やインターネット上の極端な情報に流されず、国が調査した客観的な統計データを基準にすることが重要です。
年齢や学歴によって平均的な給与額は明確に異なるため、まずは全体像を俯瞰し、自分がどの位置にいるのかを冷静に把握することが、今後のキャリアプランを立てる上での第一歩となります。

なお、学歴別に限らず、20代全体の平均年収や、手取り額から考える年収アップの包括的な戦略について詳しく知りたい方は、以下の記事もぜひ参考にしてください。現状を打破するためのヒントが多く含まれています。

参考記事：20代の平均年収・手取りはいくら？給料を上げるための基本戦略

【学歴別】20代正社員の平均年収・手取り額のリアル

ここからは、厚生労働省の「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」のデータをもとに、20代正社員における学歴別のリアルな給与額を見ていきます。
なお、本データで示されている「賃金」は、所得税や社会保険料が控除される前の「所定内給与額（額面）」です。
実際に生活費として使える「手取り額」は、一般的に額面の約75〜80%程度になる傾向があるため、その点に留意してご覧ください。

学歴と年齢別の平均月給（額面）と手取りの目安

以下の表は、20代前半（20〜24歳）と20代後半（25〜29歳）における学歴別の平均月給（額面）をまとめたものです。

上記は月単位の所定内給与です。
ここからボーナス（賞与）を仮に月給の2〜3ヶ月分として加算した場合、大卒の20代における平均年収や、専門卒の20代の年収の実態が見えてきます。

例えば、大学卒（20〜24歳）の平均月給は約26.4万円です。
年収換算すると、月給12ヶ月分に加えて数ヶ月分の賞与が入るため、およそ350万円〜380万円程度がひとつの目安になると考えられます。
一方、専門卒の20〜24歳では平均月給が約23.8万円であり、年収換算ではおよそ310万円〜340万円程度が一般的な水準と推測されます。

実際に使える「手取り額」の厳しい現実

額面の年収を把握した上で、最も直視しなければならないのが「手取り額」の現実です。
大卒の20代における平均年収や手取り額を計算してみると、その差は決して小さくありません。

前述の通り、手取り額は額面の約7.5〜8割程度になるのが一般的です。
大学卒の20〜24歳（額面約26.4万円）の場合、手取りに換算すると毎月およそ20万円〜21万円程度となります。
ここから家賃、食費、水道光熱費、通信費、奨学金の返済などを差し引くと、毎月自由に使えるお金や貯蓄に回せる金額は決して多くないことが分かります。

さらに、院卒の20代の年収を見てみると、20〜24歳時点で額面約29.9万円、手取りでおよそ23万円〜24万円程度となります。
このように、20代正社員の給料においては、初期の学歴による数万円の差が、毎月の生活のゆとりや貯蓄ペースに直結しているという現実があります。

大卒・院卒・専門卒の「昇給スピード」と「生涯賃金」の差

初任給や20代前半の段階では、学歴による給与の差は数万円程度であり、それほど決定的な違いには感じられないかもしれません。
しかし、社会人経験を積んで20代後半から30代へと差し掛かるにつれて、「昇給スピード」の差が顕著に表れ始めます。
20代大卒の年収事情を深掘りすると、スタート時点の金額以上に、この「昇給カーブ」が重要であることが見えてきます。

20代前半から後半にかけての昇給幅の現実

厚生労働省の同じ調査データから、20代前半（20〜24歳）から20代後半（25〜29歳）にかけて、月給がどれくらい上昇しているのか（昇給幅）を見てみましょう。

このデータから分かる通り、専門卒と大卒・院卒では、年齢を重ねるごとに昇給する金額自体に差が生じています。 20代会社員の平均年収は、定期昇給や役職手当の付与によって徐々に上がっていきますが、多くの日本企業では依然として学歴別の賃金テーブルが設定されている傾向があります。

そのため、20代のうちは月額数千円〜数万円の昇給額の違いであっても、それが30代、40代と積み重なっていくと、最終的な生涯賃金において数千万円規模の格差が生じるリスクが考えられます。
今のまま何も対策を講じずに働き続けると、同年代の大卒や院卒の社員との年収差は開く一方であるという健全な危機感を持つことが、今後のキャリアを真剣に考えるための強い原動力となります。

20代大卒で「年収400万円」に到達するのは何歳から？

転職市場やキャリアの目標として、よく「年収400万円」という一つの基準が語られます。
手取り額でおよそ300万円強となり、毎月の生活にある程度のゆとりが生まれ、将来に向けたまとまった貯蓄も視野に入ってくる金額です。
では、大卒者がこの年収400万円というラインに到達するのは、平均して何歳くらいなのでしょうか。

大卒20代後半の年収事情

先ほどの厚生労働省のデータに立ち返ると、大卒の25〜29歳の平均月給（額面）は約29.6万円です。
この月給に12ヶ月を掛けると約355万円となります。
ここに、一般的な企業の賞与（夏・冬合わせて月給の2〜3ヶ月分程度）を加算すると、総支給額はおよそ410万円〜440万円の範囲に収まる可能性が高いと計算できます。

つまり、大卒の20代後半における年収水準としては、20代後半に差し掛かる26歳〜28歳前後で年収400万円の壁を越えるのが一般的な傾向であると言えます。
もしあなたが現在大卒の20代後半であり、毎日のように残業をして重い責任を負っているにもかかわらず、年収が300万円台前半から抜け出せていないのであれば、所属している業界の構造や企業の給与テーブルそのものに限界があるリスクが考えられます。
自身の現状とこの平均的なベンチマークを照らし合わせることで、今の職場に留まるべきか、環境を変えるべきかの判断材料にすることができます。

正社員と非正規雇用（フリーター）の「決定的な給料格差」

同じ20代であっても、学歴以上に将来の年収に決定的な影響を与えるのが「雇用形態」です。
特に、正社員の給料と非正規雇用（アルバイトや派遣社員などのフリーター）との間には、大きな給料の壁が存在します。 20代正社員の給料のリアルを語る上で、この雇用形態による格差は避けて通れない事実です。

20代の雇用形態別・賃金差の実態

厚生労働省のデータによると、20代における正社員と正社員以外（非正規雇用）の月給（額面）の差は以下のようになっています。

20代前半の時点では、正社員とフリーターの月給差は約4.4万円です。
この時期は「アルバイトでたくさんシフトに入れば、正社員と同等かそれ以上に稼げる」と錯覚しやすいタイミングでもあります。
しかし、20代後半になるとその差は約5.7万円へと拡大します。

さらに重要な点として、このデータ上の「賃金」には、賞与（ボーナス）や各種の手厚い福利厚生が含まれていません。
正社員には通常、年に数回の賞与や退職金の積み立て、手厚い家賃補助などが提供される傾向があります。
これらを全て含めた年収ベースで比較すると、その格差は月給の差額以上に大きく開いているのが現実です。

特別な理由なくフリーターを続けていると、定期的な昇給やスキルアップの機会を得られず、30代以降で正社員との生涯賃金の差が大きく開いてしまうというリスクが考えられます。
年齢が上がるほど未経験からの正社員登用のハードルは高くなるため、安定した生活基盤を築くためには、一日でも早く正社員化を目指す行動を起こすことが推奨されます。

学歴コンプレックスを跳ね返す！実力で稼げる業界・職種

ここまで、学歴別や雇用形態別での厳しい現実をデータとともにお伝えしてきました。
専門卒や高卒の方の中には、「自分の学歴では、この先どれだけ頑張っても一生低賃金なのではないか」と深く落ち込んでしまった方もいるかもしれません。

しかし、絶望する必要は全くありません。
もしあなたが専門卒や高卒であったり、過去の職歴に自信がない状況だとしても、戦略的に「評価される基準が学歴ではない業界」を選ぶことで、学歴の壁を越えて大卒以上の年収を目指せる可能性は十分にあります。

スキルと成果が直結するIT・Web業界

学歴不問で評価されやすい代表的な業界が、IT・Web業界です。
システムエンジニアやプログラマー、インフラエンジニアといった職種は、出身大学の名前よりも「どのような言語でコードが書けるか」「システムをどう構築できるか」という具体的な実務スキルがダイレクトに評価される傾向があります。

未経験から挑戦する場合、最初は研修期間などで給与が低く設定されることもありますが、実務経験を2〜3年しっかりと積み、モダンな技術を習得すれば、20代のうちに年収500万円以上に到達することも珍しくありません。
もしあなたが論理的に物事を考えるのが得意であったり、コツコツと学習を継続できるタイプであれば、IT業界への転職は年収を上げるための強力な選択肢となります。

実力主義の法人営業・インサイドセールス

もう一つの選択肢として、成果が直接数字で表れる営業職が挙げられます。
特に、ITツールやWebサービス、不動産などを扱う法人営業やインサイドセールス（内勤営業）の領域では、年齢や学歴に関係なく、契約を獲得した成果に応じてインセンティブ（歩合給）が支給される企業が多く存在します。

これらの職種では、顧客の課題をヒアリングして解決策を提案するコミュニケーション能力と、行動量が何よりも重視されます。
もしあなたが人と話すことに抵抗がなく、目標に対して泥臭く努力できるのであれば、営業職として高い成績を残すことで、同世代の大卒エリートと呼ばれる層を大きく上回る収入を手にする機会が広がっています。

学歴・職歴に自信がない20代が年収を上げるための転職ステップ

学歴の壁を越えて稼げる業界があることが分かっても、闇雲に求人に応募するだけでは、労働環境の悪いブラック企業に捕まってしまうリスクがあります。
特に20代は「ポテンシャル（将来性）」を評価して未経験からでも採用してもらえる特権的な期間です。
この貴重なカードを最大限に活かし、年収とキャリアの向上を目指すための具体的な転職ステップを解説します。

Step 1. 自己分析でアピールポイントを発掘する

最初のステップは、自分の強みや適性を言語化する自己分析です。
学歴に自信がない場合、「自分にはアピールできることなんて何もない」と思い込んでしまいがちですが、これまでのアルバイト経験や現職での業務の中に、必ず企業が求める「再現性のある強み」が隠されています。
例えば、「クレーム対応で相手の怒りを鎮めた経験」は高いストレス耐性と交渉力として評価されますし、「業務のマニュアルを自発的に作成した経験」は業務改善能力として高く評価される傾向があります。

Step 2. ブラック企業を避け、優良企業を見極める

未経験歓迎を謳う求人の中には、離職率が高く、使い捨てのように若手を労働させるブラック企業が紛れ込んでいる可能性があります。
そのため、給与の高さだけで飛びつかず、「残業時間の平均はどのくらいか」「昇給の基準は明確に定められているか」「入社後の研修制度は充実しているか」といった条件を冷静にチェックすることが重要です。

Step 3. 20代に特化した転職エージェントをフル活用する

学歴や職歴に不安がある方にとって、独力で優良企業を探し出し、書類選考や面接を突破するのはハードルが高い作業です。
そこで推奨されるのが、20代の若手向けサポートに特化した転職エージェントの活用です。

例えば「マイナビジョブ20’s」のような20代専門の転職エージェントは、未経験からでも挑戦しやすいポテンシャル採用の求人を豊富に保有している傾向があります。
転職のプロフェッショナルが専任の担当者としてつき、客観的な視点での自己分析の深掘りや、学歴のビハインドを補うための魅力的な職務経歴書の作成サポート、さらには企業ごとの傾向に合わせた実践的な模擬面接まで、手厚いバックアップを完全無料で受けることができます。
また、一般の求人サイトには掲載されていない条件の良い「非公開求人」を紹介してもらえる可能性も高いため、効率的かつ安全に転職活動を進めるための強力な武器となります。

まとめ

本記事では、厚生労働省の公的データを基に、大卒・院卒・専門卒といった学歴ごとの20代の平均年収や、リアルな手取り額の格差について解説してきました。
20代前半ではわずかな数万円の差であっても、20代後半から30代に向けて昇給スピードの違いが顕著になり、生涯賃金において取り返しのつかない差が生じるリスクがあるという厳しい現実をお伝えしました。
また、特別な理由なく非正規雇用を続けることの危険性についても触れ、正社員化の重要性を明示しました。

しかし、自分の学歴や現状にコンプレックスを抱えて立ち止まる必要はありません。 IT業界や実力主義の法人営業など、スキルや成果で正当に評価される環境を選べば、学歴の壁を越えて大卒以上の年収を目指すことは十分に可能です。

20代という年齢は、キャリアの軌道修正において最大の武器となる「若さとポテンシャル」を持っています。
将来の年収に不安を感じた今この瞬間が、最も若く、行動を起こすのに最適なタイミングです。
まずは自分自身の市場価値を正しく知り、プロフェッショナルの力を借りながら、安定して稼げる未来に向けての確実な第一歩を踏み出してみてください。