年間休日120日以上・土日祝休みの仕事を探すコツ！優良求人の見極め方と注意点
この記事の要約
「年間休日120日以上・土日祝休み」は、休みを重視して仕事を探す人にとって定番の条件です。ただ、求人票に書かれた休日の表記には落とし穴があり、数字だけを見て応募すると「思ったより休めない」ということも起こります。この記事では、年間休日120日の内訳と平均との位置づけ、完全週休2日制と週休2日制の違いなど求人票の見極め方、休みが多い業界・職種、そして条件で優良求人を探すコツと注意点を整理します。
休みが多い仕事に就きたい
土日や祝日はしっかり休んで、家族との時間や自分の時間を大切にしたい。そう思っても、今の職場が休日出勤や不規則なシフトだと、心身ともに消耗してしまいます。転職で「休みが多い仕事」に移りたいと考える方もいるのではないでしょうか。
そこで目印になるのが「年間休日120日以上」「土日祝休み」という条件です。ただ、求人票の休日欄は表記が紛らわしく、「120日と書いてあったのに実際は休日出勤が多かった」という声もあります。せっかく休みを求めて転職するのに、これでは本末転倒です。
大切なのは、休日に関する用語と数字の意味を正しく理解し、求人票を見極める目を持つことです。まずは「年間休日120日」がどのような内訳なのか、平均と比べてどのくらいの水準なのかを見ていきましょう。
年間休日120日の内訳
年間休日120日は、どのように構成されているのでしょうか。完全週休二日制（毎週土日が休み）の場合、土日だけで年104日（2日×52週）の休みになります。ここに祝日（年によって変わりますが、おおよそ16日）が加わると、合計でおよそ120日です。つまり「カレンダー通りに土日祝が休み」であれば、それだけで年間約120日の休日が確保できる計算になります。年間休日125日以上になると、これに加えて夏季休暇や年末年始休暇が別途設けられているケースが多くなります。
この120日という水準が、平均と比べてどのくらいなのかも押さえておきましょう。厚生労働省の「令和6年就労条件総合調査」によると、令和5年（2023年）の年間休日総数は労働者1人平均で116.4日でした。年間休日数の階級では「120〜129日」が最も多くなっています。つまり、年間休日120日以上は平均を上回る、休日が手厚い部類に入ります。
一方で、休日の下限も知っておくと判断の軸になります。労働基準法では、少なくとも「週1日、または4週間で4日以上」の休日を与えることが義務づけられています（法定休日）。さらに1日8時間・週40時間の労働時間の枠を守ると、1年間に働ける日数はおよそ260日となり、365日から引くと年間休日は実質的に約105日が下限の目安です。年間休日105日前後は法定ラインぎりぎり、120日以上はゆとりのある水準だと理解できます。
週休2日制の罠
求人票で最も誤解されやすいのが、「完全週休2日制」と「週休2日制」の違いです。似た言葉ですが、意味は大きく異なります。
完全週休2日制は、「毎週必ず2日の休みがある」制度です。土日休みであれば、この時点で年104日の休みが確保されます。一方、週休2日制は、「1カ月のうち少なくとも1回は2日休みの週がある」制度で、毎週2日休めるとは限りません。他の週は1日しか休みがない場合もあり、その結果、年間休日が120日に届かないこともあります。
さらに、休日欄に「週休2日制（土・日）」のように曜日が書かれていれば休む曜日は固定ですが、曜日の記載がない場合はシフト制で休む曜日が変動する可能性があります。「週休2日」という言葉だけで「毎週2日休める」と思い込むと、入社後に想定とのギャップに悩むことになります。制度名は、あくまで確認の入り口として捉えましょう。
求人票の見極め方
用語の違いを踏まえたうえで、優良求人を見極めるチェックポイントを整理します。
- 制度名だけで判断せず、「年間休日◯◯日」という実数を必ず確認する
- 「完全週休2日制（ただし土曜は隔週出勤）」のような但し書きがないか確認する
- 祝日・夏季休暇・年末年始が年間休日に含まれているか確認する
- 休日数が多くても、休日出勤や持ち帰り残業が常態化していないか、面接で実態を確認する
特に重要なのは、休日制度の名称ではなく「年間休日の実数」を見ることです。同じ「週休2日制」でも、年間休日が105日の企業と120日の企業ではまったく休みの多さが違います。数字で比べれば、表記のあいまいさに惑わされずに済みます。
また、休日の実数だけでなく「その休みが実際に取れるか」も確認したいポイントです。求人票や企業サイトに加え、社員クチコミサイトや、エージェント経由なら担当者から職場の休日取得の実情を聞くと、書面だけでは分からない実態が見えてきます。年間休日が多くても、慢性的な人手不足で休日出勤が常態化している職場もあるため、複数の情報源で裏を取る姿勢が失敗を防ぎます。
「完全週休2日制」「週休2日制」といった名称だけでなく、必ず「年間休日◯◯日」の数字を確認しましょう。数字が書かれていない求人は、面接や問い合わせで具体的な日数と休日出勤の有無を確認するのが安全です。
面接では、「有給休暇は取りやすいか」「繁忙期に休日出勤はあるか」を率直に質問しておくと、入社後の「120日と書いてあるのに休めない」というミスマッチを避けやすくなります。
休みが多い業界・職種
休日の多さは、業界の性質によって傾向が分かれます。年間休日120日以上・土日祝休みを確保しやすい業界を知っておくと、探し方の方向性が定まります。
メーカー（製造業）
工場の一斉稼働停止に合わせて夏季休暇や年末年始休暇が長めに設定されることが多く、カレンダー通りの休みに加えて長期休暇が取りやすい傾向があります。年間休日120日以上を確保しやすい業界の代表格です。
IT・情報通信
土日祝休みの企業が比較的多く、完全週休2日制を採用する会社も多い分野です。BtoB中心で土日に稼働しない事業が多いことが背景にあります。
金融・インフラ
金融やインフラ系も、土日祝を休みとする企業が多い傾向にあります。事業の性質上、暦通りの営業体制をとりやすいためです。
一方で、小売・飲食・サービス・医療などは、土日祝にこそ稼働する業界です。シフト制で休む曜日が変動しやすく、土日祝の休みが取りにくい傾向があります。「土日祝に確実に休みたい」なら、稼働日が平日中心の業界を選ぶことが近道になります。
職種の面でも傾向があります。事務・管理・企画などの内勤系は会社の営業日に合わせて休みやすい一方、店舗の接客・販売や現場系の職種は、業界が同じでも土日祝出勤になりやすい場合があります。加えて、就業規則や休日制度は大手企業ほど整備されている傾向があるため、「業界」「職種」「企業規模」の3つの視点で見ると、休みの多い仕事を絞り込みやすくなります。
休みが多い求人を探すコツ
休みが多い優良求人を効率よく探すには、条件で絞り込める仕組みを活用するのが近道です。大手の求人サイトには「年間休日120日以上」「土日祝休み」といった条件で検索できる機能があり、希望に合う求人だけを一覧で確認できます。
たとえばdodaは、転職サイトとエージェントの機能を併せ持ち、「年間休日120日以上」などの条件で求人を絞り込めます。自分で探しつつ、必要に応じてアドバイザーに相談することもできます。
リクルートエージェントのような総合型エージェントを使い、「休日の多さを最優先したい」と担当者に伝えれば、条件に合う求人を紹介してもらえます。求人票だけでは分かりにくい実際の休日事情を、担当者に確認してもらえる点も心強いでしょう。
複数の求人サイト・エージェントを併用すると、比較しながらより条件のよい求人を見つけやすくなります。自分の希望条件に合う求人サイトの選び方・比較は、以下の記事で整理しています。
参考記事：求人サイト選びで迷う人へ！おすすめのサイト紹介と選び方 よくある質問
Q. 年間休日120日は多いほうですか？
平均を上回る手厚い水準です。厚生労働省の令和6年就労条件総合調査では、年間休日総数は労働者1人平均116.4日で、階級別では「120〜129日」が最も多くなっています。120日以上あれば、休みが比較的多い会社だと考えてよいでしょう。
Q. 「週休2日制」なら毎週2日休めますか？
必ずしも毎週2日休めるとは限りません。週休2日制は「月に1回以上、2日休みの週がある」制度で、他の週は1日休みのこともあります。毎週2日の休みが欲しい場合は「完全週休2日制」の求人を選び、あわせて年間休日の実数を確認しましょう。
Q. 「年間休日120日」と書いてあるのに休めないことはありますか？
制度上の休日数と、実際に休めるかは別問題です。休日出勤や持ち帰り残業が常態化していると、名目上の休日があっても消化しきれないことがあります。面接で有給の取りやすさや繁忙期の休日出勤の有無を確認し、実態を見極めることが大切です。
Q. 年間休日105日の仕事はきついですか？
年間休日105日は、1日8時間労働で法定ラインぎりぎりの水準です。祝日が出勤日になっていたり、週によって休みが1日だったりするケースが多く、120日の会社と比べると年間で2週間以上休みが少ない計算になります。休みの多さを重視するなら、105日前後の求人は年間休日の内訳（土日・祝日の扱い）をよく確認しておきましょう。
まとめ
年間休日120日は、平均を上回る手厚い休日水準です。完全週休二日制の土日104日に祝日を加えるとおよそ120日になり、カレンダー通りの休みが目安になります。ただし求人票では、「週休2日制」と「完全週休2日制」の違いや、制度名だけの表記に注意が必要です。
大切なのは、制度名ではなく「年間休日の実数」を確認し、休みを確保しやすい業界を選び、面接で実態まで見極めることです。メーカーやIT・情報通信などは土日祝休みを確保しやすい傾向があります。求人サイトで「年間休日120日以上・土日祝休み」の条件を指定して検索し、気になる求人は年間休日の実数と「週休2日制」か「完全週休2日制」かの表記を確かめ、面接で有給の取りやすさや繁忙期の休日出勤の有無まで確認すると、実態に近い休日水準を見極められます。