キー・ネットワークのヘッドハンティングは怪しい？許可の調べ方と面談の中身

怪しいと感じる理由

転職活動をしているわけでもないのに、キー・ネットワークという面識のない会社から電話やメールが届く。相手はこちらの経歴を知っている様子で、話を聞いてほしいと言う。社名で検索してみると、怪しいのではないかという疑問を掲げた記事が並ぶ。この状態で判断しろというほうが無理があります。

不安の中身を分けると、2つに絞れます。相手が実在してまともに事業をしているのかが分からないことと、なぜ自分の名前と連絡先を知っているのかが分からないことです。

前者は、感想ではなく公的な記録で確かめられます。後者については、同社が公式サイトで自ら説明しています。どちらも、口コミを読んで気持ちを固めようとするより早く片がつきます。

どんな会社なのか

連絡してきたキー・ネットワークは、東京都中央区に本社を置く人材紹介の会社です。まず公式サイトの会社概要に載っている内容を確認します。

会社名はキー・ネットワーク株式会社、英文表記は Key Network Inc.。本社所在地は東京都中央区銀座1-15-6 銀座東洋ビル6階です。設立は2012年11月12日、代表者は松本久美子氏、従業員数は448名と記載されています。関連会社としてレイノス株式会社が挙げられています。

公式サイトのトップページには、グループとして2003年にスカウト・ヘッドハンティング事業を開始したことと、これまでの移籍実績や体制の規模が掲げられています。設立年が2012年で事業開始が2003年と食い違って見えますが、前者は会社としての設立、後者はグループとしての事業開始を指しています。

ここまでは、公式サイトに書かれている内容です。会社概要のように登記や届出と対応する情報がある一方で、実績の数字は同社の自社公表値であり、第三者が監査や検証をしたものではありません。

もっとも、自社公表値かどうか以前の問題として、公式サイトが整っていること自体は、この連絡に応じてよいかどうかを決める材料になりません。人材紹介を名乗りながら許可を受けていない事業者もあり得ますし、実在する会社の名前をかたって連絡が届く可能性も、どの会社の名前であってもゼロにはならないからです。会社の自己申告とは別のところで裏を取る必要があります。次のセクションで、その方法を扱います。

許可を自分で確かめる

人材紹介の会社が実在して許可を受けているかは、厚生労働省のサイトで誰でも照会できます。人材サービス総合サイトという、職業安定局が運営しているサイトです。

手順は次のとおりです。

• トップページから「職業紹介事業検索」に進む
• 都道府県を指定する（この指定は必須で、外すとエラーになる）
• 許可・届出受理番号を入力する。2桁の欄と6桁の欄があり、その間の区分をユ・ム・特・地から選ぶ。画面には「必ず2桁－6桁を半角入力して下さい（例：01-ユ-000001）」と注記がある
• 番号が分からない場合は、事業主名称の欄に社名の一部を入れる。部分一致で検索できる

照会すると、一覧に次の項目が表示されます。許可・受理番号、許可年月日または届出受理年月日、事業主氏名と事業所名称、事業所所在地と電話番号、就職者、離職者数、手数料、返戻金制度、備考。有料職業紹介事業と無料職業紹介事業を区分として指定することもできます。

実際にキー・ネットワーク株式会社を照会すると、都道府県を東京、許可・届出受理番号を13-ユ-306911として検索した結果が1件返ってきます。許可年月日は平成27年1月1日、事業所所在地は東京都中央区銀座一丁目15番6号 銀座東洋ビル6階、電話番号は03-3538-8910、手数料は有、返戻金制度は無と表示されます（基準日は令和8年8月1日現在）。

この所在地は、公式サイトの会社概要に書かれている住所と一致します。公式サイトの自己申告と、行政に届け出られた記録が同じであることを、自分の目で照合できたことになります。

名前をどこで知ったのか

同社は公式に3つの経路を挙げています。よくある質問の「どこで私のことを知ったのですか？」への回答として、次のように記載されています。

• 1,300名以上のパートナー契約を結んでいる方々からの推薦
• 現在もしくは過去の上司や部下、同僚、取引先の担当者、友人などからの紹介
• 新聞（全国紙、業界紙）、ビジネス雑誌、専門誌等による、公開情報からの収集

求人サイトに登録した覚えがないのに連絡が来る理由は、ここにあります。登録情報からではなく、人づての推薦か、活字になった公開情報から名前が拾われている、という説明です。業界誌に取材記事が載ったことがある、社外の勉強会で発表したことがある、といった心当たりがあれば、新聞や雑誌などの公開情報からの収集に該当する可能性があります。

なお1,300名以上という数字も、同社が公式サイトで示している値です。

自分に連絡が来た経路が上の3つのどれなのかは、面談の場で聞けます。同社の説明では、面談で「今回ご連絡した背景」が伝えられることになっています。心当たりがなく気持ち悪さが残るなら、そこを最初に確かめるのが早道です。

ここまではキー・ネットワーク1社の話です。そもそもヘッドハンティングが転職サイト経由のスカウトとどう違うのか、連絡を受けたあと何をするのが一般的なのかは、1社の説明とは別に押さえておくと比較ができます。

参考記事：ヘッドハンティングとは？スカウトとの違いや連絡が来た時の対応手順

面談で何が起きるのか

面談に来るのは、連絡してきた会社とは別の関連会社の担当者です。ここを知らないと、当日に社名が違うことで不信感が増します。

公式サイトには、面談を担当するのはレイノス株式会社のスカウトエージェントだと明記されています。レイノス株式会社はキー・ネットワーク株式会社の関連会社であることも、あわせて注記されています。

面談の形式は、通常はZoomです。手持ちのPCやスマートフォンから参加できます。場合によってはシティホテルのラウンジや主要駅付近の喫茶店で実施することもあるとされていますが、都合に合わせて調整するとも書かれているため、対面に不安があればオンラインを希望できます。所要時間は約1時間の予定とされています。

面談で伝えられる内容も公表されています。今回連絡した背景、依頼元企業の事業内容や組織風土といった詳細、想定されるミッションとポジション。あわせて、こちらの経歴や今後のキャリアの考えを聞かれます。同社は「移籍することを前提とした面談ではありません。現在お勤めの会社に留まることを推奨する場合もございます」と記載しています。

その先の流れも公式に示されています。オファーが意向に沿わない場合はその回で見送りとなり、関心を持った場合は経営者との面談に進みます。経営者との面談には担当エージェントも同席し、同社はこれを「相互理解」を目的としたもので移籍を前提としないと説明しています。その後、採用条件の交渉、内定承諾後の入社準備と入社後のサポートと続きます。条件については各案件に固定の枠がなく、面談を踏まえて個別に提示されるとされています。

もしあなたが今すぐ転職する気がないなら、公式には移籍を前提としない面談だと説明されているので、その前提で話を聞くという選択もできます。ただしこれは同社の説明であり、実際にどう進むかは担当者との会話の中で判断してください。

費用は誰が払うのか

求職者側の負担はないと公式に明記されています。よくある質問には「皆様に費用をご負担いただくことはございません。当社は、クライアント（企業）から費用を頂戴しています」と記載されています。

これは同社に限った方針ではありません。有料職業紹介事業では、求職者から手数料を受け取ることが原則として認められておらず、事業者は求人企業側から手数料を得る形が基本になっています。人材サービス総合サイトの検索結果に「手数料」「返戻金制度」という欄があるのも、この仕組みに関わる情報が公開されているためです。

したがって、面談や紹介にあたって費用を求められた場合は、その場で応じる必要はありません。いったん保留にして、人材サービス総合サイトの登録内容と公式サイトの記載を確認してから判断してください。

受けるか断るかの判断

面談を受けることと、移籍することは別の決定です。ここを分けて考えると、判断がずっと軽くなります。

材料は3つです。

• 相手の実体が公的記録で確認できたか
  • 人材サービス総合サイトで許可番号と所在地を照会できたか
• 連絡の発信元が公式の記載と一致しているか
  • メールのドメインや電話番号を突き合わせたか
• 今、他社の話を聞く時間と気持ちの余裕があるか
  • 現職の繁忙期と重なっていないか

最初の2つが確認できていれば、残りは純粋に自分の都合の問題になります。「怪しいかどうか」で悩む段階は、そこで終わります。

断る場合について、同社は公式に、オファーが意向に沿わない場合はその回で見送りとすると記載しており、移籍を強要することは一切ないとも説明しています。これは同社の自己申告ですが、断る意思を伝えたときにどう扱われるかの目安にはなります。

最後に。1社から連絡が来ただけで、自分の市場価値がそこで決まるわけではありません。受け身で待つのではなく、自分から機会を作る方法もあります。リクルートダイレクトスカウトはリクルートが運営するハイクラス向けの転職サービスで、レジュメを登録すると企業やヘッドハンターからスカウトが届き、やり取りはチャットで行います。氏名や住所などの個人を特定する情報は、スカウトに返信するまで企業側に表示されない仕組みとされているため、今回のように連絡が来ること自体に抵抗がある場合でも扱いやすい形です。

まとめ

突然の連絡に「怪しい」と感じるのは自然な反応です。その感覚を放置せず、確かめられるところまで確かめてから判断してください。押さえておきたいのは次の4点です。

• 許可は公的記録で自分で照会できる
  • 人材サービス総合サイトの職業紹介事業検索で、都道府県を指定して番号か社名を入れる
• 名前を知った経路は公式に3つ示されている
  • パートナーからの推薦、知人からの紹介、新聞や雑誌などの公開情報
• 面談は関連会社の担当者が約1時間
  • 通常はZoomで、移籍を前提としないと説明されている
• 求職者側の費用負担はないとされている
  • 費用を求められたら保留にして、公的記録と照らして確認する

最初の一歩は、受け取った連絡に書かれている社名を、人材サービス総合サイトで照会してみることです。都道府県を指定して社名の一部を入れるだけなので、通勤の途中でも終わります。そこで登録が確認できたら、次は面談を受けるかどうかという、自分の予定の話に変わります。