試用期間で辞めたい！即日退職は可能？円満に退職するための手順と注意点
この記事の要約
試用期間中に「この会社は合わない」と感じ、早く辞めたいと悩むことは、誰にでも起こり得ます。この記事では、試用期間でも退職できることを確認したうえで、即日退職が可能なケースの正確なルール、円満に辞めるための手順と退職理由の伝え方、そして短期離職を履歴書にどう書き、面接でどう説明するかまでを実践的に解説します。進め方を知って、次の一歩へ落ち着いて動けるようにしましょう。
試用期間で「辞めたい」と思ったら
入社して働き始めたものの、「聞いていた仕事と違う」「職場の雰囲気が合わない」と感じ、試用期間のうちに辞めたいと考えることがあります。まだ入ったばかりだからこそ、「試用期間でも辞められるのか」「すぐに辞められるのか」「こんな短期間で辞めたら経歴に傷がつくのでは」と、不安が次々に浮かんでくるかもしれません。
結論から言えば、試用期間中でも辞めることはできますし、適切な手順を踏めば、短期離職が次の転職に大きな傷を残すこともありません。大切なのは、思いつきで動くのではなく、ルールと手順を知ったうえで進めることです。
試用期間中でも辞められる
まず知っておいてほしいのは、試用期間中でも退職できるということです。試用期間であっても、入社した時点で会社との労働契約は成立しています。そのため、正社員と同じように、適切な手続きを踏めば辞めることができます。
期間の定めのない雇用（無期雇用）の場合、民法により、退職を申し出てから2週間が経過すれば退職できます。これは会社の同意がなくても成立するルールです。「試用期間だから辞めさせてもらえない」ということはありません。まずは「自分には辞める権利がある」と知っておくだけで、気持ちが少し落ち着くはずです。
ただし、円満に辞めるためには、就業規則で退職の申し出時期がどう定められているかを確認し、できるだけそれに沿って進めるのが望ましいでしょう。
なお、契約社員など「有期雇用」で入社している場合は、少し扱いが異なります。有期雇用は契約期間が定められているため、原則として、やむを得ない事情がなければ契約期間の途中で一方的に辞めることはできないとされています。自分が無期雇用なのか有期雇用なのかは、雇用契約書で確認しておきましょう。多くの正社員は無期雇用で、この場合は前述のとおり2週間で退職できます。
即日退職は可能？
「もう明日から行きたくない」というほどつらいとき、即日退職ができるのかは気になるところです。ここは誤解しやすいので、正確に整理します。
無期雇用の場合、退職は原則として申し出から2週間後です。伝えたその日にすぐ辞められるわけではありません。即日退職が認められるのは、次のようなケースに限られます。
- 会社が即日退職に合意した場合
- 病気やけが、ハラスメントや違法行為など「やむを得ない事情」がある場合
注意したいのは、何も告げずに出社をやめる「バックレ」は避けるべきだということです。連絡なしに出社しなくなると、会社に損害を与えたとしてトラブルに発展したり、離職手続きが滞って次の転職に影響したりする可能性があります。つらくても、まずは退職の意思を伝えることが、結果的に自分を守ることにつながります。体調不良などで出社自体が難しい場合は、電話やメールで事情を伝え、診断書を用意するといった方法もあります。
即日退職が難しい場合でも、有給休暇が残っていれば消化を申し出て、実質的に出社日数を減らせることもあります。個別の事情によって可否は変わるため、判断に迷うときは労働基準監督署や専門家に相談すると安心です。
円満に辞める手順と伝え方
辞めると決めたら、できるだけ円満に進めたいものです。次の手順を押さえておきましょう。
まず、就業規則で退職の申し出時期を確認します。次に、直属の上司に「ご相談したいことがあります」とアポイントを取り、他の人がいない場所で直接、退職の意思を伝えます。メールやチャットだけで済ませず、対面（難しければ電話）で伝えるのが基本です。退職日を伝え、短い期間でも引き継ぎに配慮する姿勢を見せると、印象が変わります。
退職理由の伝え方も大切です。「仕事が合わない」「人間関係が…」といった会社への不満をそのままぶつけると、引き止めや気まずさにつながりやすくなります。「体調を考えて」「家庭の事情で」「他にやりたいことが見つかった」など、自分側の個人的な事情として伝えるほうが、角が立たずスムーズに進みます。
伝えるときは、「まだ迷っている」という相談の形ではなく、「退職を決めました」という意思として伝えるのがポイントです。迷っている様子が見えると、引き止められて話が長引きがちです。切り出す言葉に迷うなら、「一身上の都合により、◯月◯日をもって退職させていただきたく、ご相談に伺いました」といった形を用意しておくとよいでしょう。試用期間中であっても、退職届は求められることが多いので、会社の指示に従って用意します。短い期間でも、担当していた業務のメモを残すなど、できる範囲で引き継ぎに協力する姿勢を見せると、最後まで印象よく辞められます。
短期離職の履歴書・転職への影響
試用期間で辞めることの最大の不安は、「短期離職が次の転職に響かないか」という点でしょう。ここを理解しておくことが大切です。
まず、試用期間中に退職した職歴も、履歴書には正確に記載するのが基本です。試用期間でも労働契約は成立しているため、入社と退職は職歴になります。転職時には前職の離職票を提出することがあり、履歴書に書いていないと辻褄が合わなくなります。意図的に隠すと、経歴詐称と判断されるリスクもあるため、正直に書きましょう。履歴書上は「一身上の都合により退職」とするか、「雇用条件の相違により退職」のように簡潔に書く方法があります。
職歴欄には、入社年月と退職年月、会社名を通常どおり記載します。在籍が数週間から数ヶ月と短くても、事実のとおりに書けば問題ありません。空白期間として隠そうとするより、短い在籍でも正直に書いたほうが、後から辻褄が合わなくなる心配がなく安心です。
面接では、短期間で辞めた経緯を聞かれることがあります。ただ、短期離職がマイナス評価になるとは限りません。ポイントは伝え方です。前職への批判を避け、事実に基づいて説明したうえで、「次はこういう環境で長く働きたい」と前向きな転職理由とセットで語りましょう。たとえば人間関係が理由なら「チームで協力し合える環境で力を発揮したい」というように、実現したいこととして言い換えると、採用担当者の懸念をやわらげられます。自分の見通しが甘かった点があれば素直に認めつつ、そこから何を学び、次にどう活かすかを話せると、かえって誠実な印象につながります。
自分で言い出せないときの選択肢
「上司が怖くて言い出せない」「強く引き止められて話が進まない」「体調的に出社してやり取りするのがつらい」。そんなときは、無理を続ける必要はありません。退職代行という手段があります。
退職代行は、本人に代わって退職の意思を会社に伝えるサービスで、利用すること自体は合法です。運営元によって対応範囲が異なる点は知っておきましょう。民間企業が運営する退職代行は、退職の意思を「伝える」ことはできても、退職日や有給消化といった条件面の「交渉」はできないとされます。一方、労働組合や弁護士が運営・関与する退職代行なら、こうした交渉にも対応できます。引き止めが強い、条件面でもめそうという場合は、交渉できるタイプを選ぶと安心です。
退職代行モームリは、労働組合と連携して運営される退職代行サービスで、会社への連絡を本人に代わって行えます。自分では会社と話したくない、話せる状態ではないというときの、現実的な選択肢の一つです。
なお、退職から次の転職までの進め方全体を知っておきたい方は、以下の記事も参考になります。あわせて確認してみてください。
参考記事：転職と退職のタイミングはいつ？円満退職から転職成功までのロードマップ よくある質問
Q. 試用期間中でも即日で辞められますか？
無期雇用の場合、原則は申し出から2週間後の退職です。即日退職ができるのは、会社が合意した場合か、病気・ハラスメントなどやむを得ない事情がある場合に限られます。無断欠勤（バックレ）はトラブルのもとなので避け、まずは退職の意思を伝えましょう。
Q. 試用期間で辞めた職歴は履歴書に書くべきですか？
書くのが基本です。試用期間でも労働契約は成立しているため、入社と退職は職歴になります。離職票との整合が取れなくなったり、隠すと経歴詐称と見なされたりするリスクがあるため、正直に記載しましょう。
Q. 短期離職は次の転職で不利になりますか？
不利になるとは限りません。面接で経緯を聞かれたら、前職への批判を避け、事実を前向きな転職理由とセットで説明することが大切です。「次はこういう環境で長く働きたい」と伝えられれば、懸念はやわらぎます。
Q. 試用期間中でも退職届は必要ですか？
会社から求められることが多いため、指示に従って用意しましょう。口頭で意思を伝えたうえで、書面（退職届・退職願）を提出することが多いです。退職の意思を残しておくことは、後のトラブルを防ぐうえでも役立ちます。
まとめ
試用期間中でも、労働契約が成立している以上、適切な手順を踏めば退職できます。無期雇用なら原則2週間で辞められ、即日退職は会社の合意ややむを得ない事情がある場合に限られます。円満に辞めるには、就業規則を確認し、上司に直接、前向きな理由で意思を伝えることが大切です。
短期離職は履歴書に正直に記載し、面接では前向きに説明すれば、次のキャリアに大きな傷を残すことはありません。合わない環境で無理に続けるより、早めに見切りをつけて自分に合う場所を探すことは、悪い選択ではありません。もし自分では言い出せないほど追い詰められているなら、条件面まで交渉できる労働組合や弁護士が関与する退職代行を頼る手もあります。まずは就業規則で申し出時期を確認し、前向きな理由を用意して意思を伝えるところから進めていきましょう。