高収入な仕事ランキング｜賃金統計でみる上位の職種と未経験で入れる仕事

「高収入」はいくらからか

収入を上げたいと思って高収入な仕事を調べはじめると、たいてい職種別のランキングに行き当たります。ところが1位に並んでいるのは航空機操縦士や医師で、資格を持たない自分には関係のない世界のように見えてしまいます。しかも記事によって同じ職種の金額が違い、どれを信じればよいのか判断がつきません。

そのうえ、そもそも何円からが高収入なのかを書いている記事はあまりありません。年収600万円を高収入と考える人もいれば、1000万円を超えなければ高収入と呼べないと考える人もいます。この言葉は相対的なので、まず全体のどのあたりを指して言っているのかを決めないと、比較の土台ができません。

土台になる数字を一つ置いておきます。国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者は5,137万人で、その平均給与は478万円、前年からの増加額は18万円でした。つまり、年収600万円は全体の平均を100万円以上上回る水準ということになります。

職種ごとの年収を比べる物差しとしては、厚生労働省の賃金構造基本統計調査が使えます。職種別に賃金を集計している数少ない公的統計で、算出の元になった項目まで公開されているためです。どの項目をどう組み合わせたかが分かれば、公表されている金額が違う理由も自分で確かめられます。

同じ職種で年収額が食い違う理由

同じ職種の年収に複数の数字が出回っているのは、どれかが間違っているからではなく、測り方が違うからです。ずれの発生源は、調査年次、算出式、母集団の3つに分けられます。このうち読者が見落としやすく、しかも金額の動きが大きいのが算出式です。

賃金構造基本統計調査は、年収という項目を持っていません。持っているのは月額と賞与で、しかも別々の項目です。月額には「きまって支給する現金給与額」と「所定内給与額」の2種類があり、前者から時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当、宿日直手当、交替手当を差し引いたものが後者にあたります。年収を出すには、このどちらかを12倍して年間賞与その他特別給与額を足す、という計算を自分で行うことになります。

どの項目を選ぶかで結果がどれだけ変わるかを、令和7年の同じ調査から計算してみます。

医師を見ると、残業代等を含めるかどうかだけで162.6万円動いています。月額の内訳は、きまって支給する現金給与額が1,163.2千円、所定内給与額が1,027.7千円で、その差135.5千円が毎月の超過労働給与額にあたります。これを12か月分にすると162.6万円になるという計算です。残業の多い職種ほど、この差は大きく開きます。

反対に大学教授は3.5万円しか動きません。月額の2つの項目がほぼ同じ額で、超過労働給与額がほとんど計上されていないためです。つまり「残業代を含めた年収なのかどうか」の影響は、医師と大学教授で40倍以上の開きがあります。職種によって効き方が違うので、一律に無視できる誤差ではありません。

賞与を含めるかどうかも同じくらい効きます。システムコンサルタント・設計者は年間賞与が2,385.2千円あるため、賞与を落とすと889.0万円が650.5万円まで下がります。ランキング記事が月額だけを12倍していれば、賞与の大きい職種は実態より低く並ぶことになります。

もう一つ、同じ調査の中に期間のずれがあります。月額は令和7年6月分として支払われた額ですが、年間賞与は原則として令和6年1月から12月までの1年間の実績です。年収換算値は「6月の月額水準が12か月続いたと仮定した額に、前年の賞与実績を足した合成値」であって、誰かが実際に受け取った年収そのものではありません。

母集団の違いも押さえておく価値があります。賃金構造基本統計調査が対象にしているのは、事業所に雇われている常用労働者です。したがって個人事業主や自営業者の所得は入らず、開業医や個人で事務所を構える士業の収入はこの数字に反映されません。産業の範囲も日本標準産業分類に基づく16大産業で、農業・林業・漁業と公務は対象外です。漁業や農業の年収、公務員の給与がこの職種別ランキングに出てこないのは、稼げないからではなく調査の範囲外だからです。

年次については、調査が毎年行われている以上、参照した年が違えば額も違います。ただし前年からの動きは所定内給与額の年齢計で3.1％程度であり、算出式の違いが生む数百万円規模のずれに比べれば小さい方です。ランキングの金額に開きを見つけたときは、まず算出式、次に年次、その次に母集団を確かめると原因にたどり着けます。

年収が高い職種の序列

以下は令和7年の賃金構造基本統計調査から、きまって支給する現金給与額を12倍して年間賞与その他特別給与額を足す式で算出した上位12職種です。男女計、企業規模計（10人以上）、産業計の数値で、職種名は統計上の分類名をそのまま使っています。

比較の目安として、同じ式で看護師を計算すると524.7万円になります。上位12職種はいずれもこれを大きく上回る水準です。

上位は業務独占の専門職が占める

上位に並ぶ職種の多くは、免許や資格がなければその業務を行えない専門職です。就ける人の数が制度によって絞られているため、賃金が高い水準で保たれやすくなります。

この構造は、統計上の労働者数にもはっきり出ています。同じ調査で推計されている労働者数は、航空機操縦士が8,350人、法務従事者が7,230人、歯科医師が11,240人です。一方、7位の管理的職業従事者は1,758,300人で、桁が3つ違います。上位の職種は年収が高い代わりに椅子の数が少なく、求人として世の中に出てくる機会も限られます。

ここで注意したいのは、医師の労働者数が145,170人にとどまっている点です。これは日本の医師全体の数ではありません。この調査が対象にしているのは雇われている常用労働者なので、開業医は自営業者として範囲の外に出ます。順位表は「雇われて働く人の賃金」を映した鏡であって、その職業に就いている人全員の所得分布ではないと理解しておく必要があります。

統計の職種名と職業イメージのずれ

順位表の職種名は統計上の分類であり、日常で使う職業名と1対1では対応しません。ここを取り違えると、順位の意味を読み違えます。

たとえば6位の「法務従事者」は、弁護士だけを指す言葉ではありません。この分類には弁護士のほか弁理士や司法書士なども含まれます。同様に3位の「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」は、特定の職業名ではなく、経営・金融・保険の専門職のうち他の分類に当てはまらないものを集めた区分です。この職種の年間賞与は2,435.2千円と大きく、賞与の比重が高い働き方が含まれていると読めます。

7位の「管理的職業従事者」も、特定の仕事内容ではなく役職の階層を指す分類です。平均年齢は51.5歳で、勤続を重ねて役職に就いた人の賃金がここに集まっています。つまりこの順位は「管理職という職業がある」という話ではなく、「どの職種であっても管理職の階層に上がれば賃金が上がる」という構造を示しています。

同じ職種でも年代で差がある

順位表の金額は各年代を混ぜた平均値なので、若いうちの実額とは一致しません。同じ職種に就いていても、年代によって受け取る額は変わります。

その差の大きさは平均年齢からも推し量れます。航空機操縦士の平均年齢は39.7歳、医師は45.7歳、大学教授は57.5歳です。大学教授の1,082.6万円は、57歳前後の人が中心の集団の平均値であり、その職に就いた直後の額ではありません。逆に平均年齢の若い職種は、平均値が若手の実額に比較的近いと考えられます。

年代ごとの相場をもう少し細かく知りたい場合は、年代を軸にした整理が役立ちます。30代の平均年収と手取り、そこから収入を上げる進め方については以下の記事で扱っています。

参考記事：30代の平均年収と手取りは？中央値や男女別の給与事情と年収アップ戦略

男女で平均が違って見える理由

男女別に集計すると平均額に差が出ますが、これは同じ仕事の賃金が性別で決まっているという意味ではありません。差の正体は、就いている役職や勤続年数の構成が男女で違うことにあります。

まず数字を確認します。令和7年の賃金構造基本統計調査では、所定内給与額の年齢計が男性373.4千円、女性285.9千円でした。男性を100としたときの女性の水準は76.6になります。国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査でも、平均給与は男性587万円、女性333万円と差が出ています。

この差が何によって生じているのかは、厚生労働省雇用環境・均等局の「男女間の賃金格差解消のためのガイドライン」が要因ごとに分解しています。女性の労働者構成が男性と同じだと仮定したときに格差がどれだけ縮まるかを見る方法で、令和5年の分析では原数値74.8に対して次のように動きます。

最も大きく効いているのは役職で、9.7ポイント縮まります。次が勤続年数の3.7ポイントです。同じガイドラインは、男女間賃金差異は男女の管理職比率や平均勤続年数に差異があることが主な要因だと述べています。実際、令和7年の平均勤続年数は男性14.2年、女性10.4年で3.8年の開きがあります。

この表で見落とせないのが産業の行です。産業を調整すると水準は73.2に下がり、格差はむしろ1.6ポイント広がります。女性の産業構成を男性と同じにすると、女性の賃金水準は上がるどころか下がるという結果です。「男性の方が賃金の高い業種に就いているから差が出る」という説明は、この数字と合いません。

したがって、男性向けの高収入求人という切り口で探している場合、実際に見るべきものは性別ではありません。その求人が順位表の上位職種のどれに当たるのか、役職としてどの階層の募集なのか、そして自分が参入要件を満たせるのか、という3点です。身体的な負荷の重さが賃金に反映されている職種もありますが、それは負荷に対する対価であって、性別によって開かれている職種があるという話とは別です。

未経験で入れるのはどれか

上位に並ぶ職種の大半は、未経験からは入れません。入口があるのは限られた層だけで、しかもその入口は「資格が要るか、経験が要るか」で機械的に切り分けられます。順位表を見るときは、金額の大きさより先にこの参入要件で層を分けると、検討の対象が現実的な数に絞れます。

一つめは、業務独占の資格や免許がなければ就けない層です。医師国家試験の受験資格は医師法第11条に定められており、学校教育法に基づく大学で厚生労働大臣の指定する科目を履修することが前提になります。令和7年4月1日以降の卒業者については、臨床実習の開始前に修得すべき知識と技能を評価する試験に合格していることも要件に加わりました。資格の取得より前の段階で、大学の課程を修めることが求められる構造です。

1位の航空機操縦士も同じ形です。航空機に乗り組んで運航を行うには国土交通大臣の技能証明が必要で（航空法第22条）、報酬を受けて操縦する行為は事業用操縦士以上の業務範囲に定められています（同法第28条）。自家用操縦士の業務範囲は報酬を受けない運航に限られているため、免許の段階で仕事にできるかどうかが分かれます。国土交通省が示すキャリアパスでは、民間養成機関または航空大学校で基本的資格を取得するまでに約2年から4年、航空会社での自社養成でも約2年から3年、定期運送用操縦士として機長を務めるまでは約7年から8年が目安とされています。

さらにこの資格は航空機の型式ごとに限定されます。飛行機の定期運送用操縦士がB777の限定を持っていても、同じく2人で操縦する機体であるA320型機は運航できません（同法第25条）。型式の異なる機体を操縦するには、そのたびに当該型式の資格を取得することになります。加えて操縦士として勤務するには航空身体検査証明が必要で、入社後も定期的に合格し続ける必要があります。年収の高さは、この参入と維持のコストに対して支払われていると読めます。

二つめは、実務経験が前提になる層です。役職の階層を指す分類である管理的職業従事者は、平均年齢51.5歳で、平均勤続年数の長い集団です。この層に未経験可の募集が構造的に出にくいのは、評価の対象が過去の実績そのものだからです。公認会計士，税理士や法務従事者のような専門職の上位ポジションも同様に、資格に加えて経験年数が問われます。

三つめは、未経験の求人が実在する層です。順位表の中では、システムコンサルタント・設計者のように資格が業務独占になっていない職種がここに近く、平均年齢38.3歳と上位職種のなかでは若い集団になっています。ただしこの層でも、入口の求人の提示額がそのまま上位の年収に対応しているわけではありません。

三つめの層を実際に検討する段になると、必要になるのは順位表ではなく職種ごとの仕事内容とキャリアの見通しです。学歴を問わない募集が出ている職種とそのキャリアパスは、以下の記事で扱っています。

参考記事：高卒でも稼げる仕事4選！学歴不問でおすすめの職業を紹介

高収入求人の探し方

年収で絞り込む機能はどの求人サイトにもありますが、絞り込んで出てきた提示額は、そのまま入社時の年収ではありません。確認する順序を決めておくと、条件の合わない求人に時間を使わずに済みます。

提示額のどちら側で採用されるのかを確かめる

求人の給与欄が「月給30万円〜80万円」のようなレンジで示されている場合、上限側は経験者や管理職を想定した額である場合があり、未経験や職種転換での応募なら下限側の額が現実的な出発点になります。年収600万円以上という条件で絞り込んだときに引っかかった求人が、実は上限値で条件を満たしていただけ、という状況は起こり得ます。応募前に、自分の経験でどのあたりの提示になるのかを面接や面談で確認しておくと、入社後のずれを防げます。

固定残業代が総額に含まれていないかを見る

提示額に固定残業代が含まれていると、額面は大きく見えても基本給は低いという構造になります。固定残業代とは、名称にかかわらず一定時間分の時間外労働、休日労働、深夜労働に対して定額で支払われる割増賃金のことです。

若者雇用促進法に基づく指針では、固定残業代制を採る場合に募集要項や求人票へ次の3点すべてを明示することが求められています。

• 固定残業代を除いた基本給の額
• 固定残業代に関する労働時間数と金額等の計算方法
• 固定残業時間を超える時間外労働、休日労働および深夜労働に対して割増賃金を追加で支払う旨

この3点が書かれていない求人は、指針に沿った表示になっていません。書かれていれば、提示額から固定残業代を引いた基本給がいくらか、何時間分の残業を前提とした額なのかを自分で計算できます。なお厚生労働省の資料によると、ハローワークに寄せられる求人票と実際の労働条件の相違に関する申出・苦情で最も多い内容は賃金に関することで、固定残業代がここに含まれます（平成27年度）。確認する価値のある項目だということです。

年収を軸に探せるサービスを使う

自分で条件を組み立てるより、年収帯を前提に組まれたサービスから入る方法もあります。いずれも登録は無料で始められます。

ビズリーチ

企業やヘッドハンターから直接スカウトが届き、利用者がそのまま直接やり取りをするスカウト型のサービスです。管理職やスペシャリスト、グローバル人材を対象層とし、希望年収での絞り込みは500万円以上から1,000万円以上まで複数の区分から選べます。基本的に無料で利用でき、一部の機能のみ有料会員向けで、自分で申し込まない限り登録時などに料金が発生することはないと明記されています。もしあなたが今の役職や実績を軸に条件を上げたいなら、まず届くスカウトの年収帯を見ることで、自分の市場価値の当たりがつきます。

リクルートダイレクトスカウト

レジュメを登録すると企業やエージェントからスカウトが届き、興味のあるものに返信する形で進みます。ハイクラス転職スカウトと位置づけられ、年収別の求人リストが用意されています。レジュメは経験や能力、希望条件を選んでいく形で作成できます。在職中の方に関わる点として、氏名、生年月日、住所など本人を特定できる情報は表示されず、これらが企業やエージェントに公開されるのは利用者がスカウトに返信した時点だと明記されています。在籍先に知られないよう進めたい場合は、この仕組みが判断材料になります。

怪しい高額求人の見分け方

相場から大きく外れた報酬を掲げているのに業務内容が具体的に書かれていない求人には、応募しないでください。警察庁は犯罪実行者の募集、いわゆる闇バイトの特徴として、まず「高額」「即日即金」「ホワイト案件」といった言葉で楽で簡単に高収入が得られることを強調する点を挙げています。高収入という語を手がかりに探しているときは、この種の募集に行き当たりやすくなります。

警察庁が示す危険な兆候には、次のようなものがあります。

• シグナルやテレグラムなど匿名性の高いアプリへ誘導される
• 面識のない人から海外での就職を勧誘される
• 報酬額が職務内容に見合っていない
• 口座の売却や、他人名義での携帯電話契約を求められる

同庁の資料では、応募から加担までの流れとして、SNSで高額報酬などを検索して自ら応募し、匿名性の高いアプリでやり取りをするうちに言われるまま個人情報を送信し、加担を拒否するとその個人情報を基に脅迫される、というパターンが最も多いとされています。個人情報を渡した時点で断りにくくなる構造があるため、判断は情報を送る前に済ませる必要があります。心当たりがあるときや不安を感じたときは、警察相談ダイヤル#9110、または最寄りの警察署に相談できます。

違法ではないものの期待を裏切るタイプもあります。固定残業代で総額を膨らませた提示、歩合の比率が高く実際の収入が読めない提示がこれにあたります。どちらも求人票の段階で基本給と変動部分を分けて確認すれば見分けがつきます。業務内容が抽象的なまま報酬だけが大きい求人は、違法かどうかにかかわらず判断材料が足りていない状態だと考えてよいでしょう。

最後に、収入だけを条件に選ぶと負荷とのつり合いを見落とします。上位の職種の報酬は、資格の取得と維持、責任の重さ、拘束時間の長さに対して支払われているものです。年収の高さが何の対価なのかを確かめてから決めると、入社後に条件を後悔しにくくなります。

まとめ

高収入な仕事を比べるときは、順位そのものより、その順位がどう作られたかを見る方が役に立ちます。この記事では、全体の平均給与478万円を基準に「高収入」の位置を決め、賃金構造基本統計調査を一つの物差しとして職種別の序列を示しました。金額が食い違うのは算出式、年次、母集団の違いによるもので、なかでも算出式の影響が大きいことも見てきました。

男女別の平均差は役職と勤続年数の構成に由来し、産業構成では説明できません。上位の職種は業務独占の資格か実務経験を前提とするものが中心で、未経験に開かれた入口は限られています。求人を見る段では、レンジ表示の下限側の額と、固定残業代を除いた基本給の2点を確認してください。

次に手を動かすなら、気になっている求人を1件開いて、給与欄から固定残業代の記載を探すところから始めてみてください。3点の明示がないなら、その求人は応募前に条件を問い合わせる対象になります。